2006年01月18日

質別記号-JIS規格-アルミニウム,マグネシウム及びそれらの合金 JIS H 0001:1998/溶体化処理・残留応力・ひずみ・時効硬化など

長井技研ホームページの更新情報 。

資料館』にJISに規定される非鉄金属の種類・特性・用語 などについて、JIS規格本文の内容を抜粋してまとめました。
今回追加した内容は、

質別記号-アルミニウム及びアルミニウム合金

ということで、以下のJIS規格本体の内容をまとめています。

JIS H 0001:1998 アルミニウム,マグネシウム及びそれらの合金 - 質別記号 Aluminium, magnesium and their alloys -- Temper designation

※質別とは、製造過程における加工・熱処理条件の違いによって得られた機械的性質の区分をいいます。

資料館』 の 『2.JISに規定される非鉄金属の種類・特性・用語など』 のコンテンツとして追加しています。
こちらのリンクからどうぞ。

資料館

2.JISに規定される非鉄金属の種類・特性・用語など

JIS H 0001:1998 アルミニウム,マグネシウム及びそれらの合金 - 質別記号
Aluminium, magnesium and their alloys -- Temper designation

JIS規格 『JIS H 0001:1998 アルミニウム,マグネシウム及びそれらの合金 - 質別記号』 本文では、アルミニウム、マグネシウム及びそれらの合金の質別記号について規定されています。

詳しくはこちらのJIS規格、 『JIS H 0001:1998 アルミニウム,マグネシウム及びそれらの合金 - 質別記号』 からどうぞ。

JIS規格の質別記号の定義の中では、処理、溶体化処理、残留応力、歪(ひずみ)、自然時効、人工時効硬化、引張、圧縮、矯正、冷間加工、熱間加工、加工硬化、などなど・・・難しい言葉・用語が出てきますね。

アルミニウム合金について詳しくは、 JIS H 4000:1999 アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条』 をご覧下さい。

その他、板金加工の材料などのご参考にはこちらもどうぞ。
>> 板金加工・精密板金の材料
>> 材料の豆知識


尚以下に、JIS規格、 『JIS H 0001:1998 アルミニウム,マグネシウム及びそれらの合金 - 質別記号』 の内容について、見出しなど概略内容を転載しておきます。


JIS規格 JIS H 0001:1998 アルミニウム,マグネシウム及びそれらの合金 - 質別記号


1.適用範囲

この規格は、アルミニウム、マグネシウム及びそれらの合金の展伸材及び鋳物の質別(1)記号について規定する。

注(1) 質別とは、製造過程における加工・熱処理条件の違いによって得られた機械的性質の区分をいう。
備考: この規格の対応国際規格を、次に示す。
ISO 2107 Aluminium, magnesium and their alloys - Temper designations


2.記号の形式

質別記号は、合金記号の後にハイフン(-)を付けてその後に表示する。
基本記号は、ラテン文字のアルファベット大文字1字とし、細分記号は、アラビア数字一つ又はそれ以上の組合せとし、基本記号の後に付ける。


3.基本記号

基本となる質別は5区分とし、その基本記号は 表1 による。

表1 基本記号、定義及び意味

F(2)
製造のままのもの 加工硬化又は熱処理について特別の調整をしない製造工程から得られたままのもの。

O
焼なまししたもの 展伸材については、最も軟らかい状態を得るように焼なまししたもの。鋳物については、伸びの増加又は寸法安定化のために焼なまししたもの。

H(3)
加工硬化したもの 適度の軟らかさにするための追加熱処理の有無にかかわらず、加工硬化によって強さを増加したもの。

W
溶体化処理したもの 溶体化処理後常温で自然時効する合金だけに適用する不安定な質別。

T
熱処理によってF・O・H以外の安定な質別にしたもの 安定な質別にするため、追加加工硬化の有無にかかわらず、熱処理したもの。

注(2) 展伸材については、機械的性質を規定しない。
注(3) 展伸材だけに適用する。


4. 細分記号

4.1 Hの細分記号

Hの細分記号は、基本記号Hの後に、常に二つ又はそれ以上の数字をつける。

a) HXY
Hの後の最初の数字 X は、表2 の基本的な処理を表す。
次の数字 Y は、表3 に示す引張強さの程度を表す。
HX8の引張強さは、原則として O質別の引張強さの程度を基準にして 表4 から求める。
これらの質別の引張強さは、末尾の数字が0又は5でないときは、0又は5に切り上げる。

表2 HX の細分記号及びその意味

H1
加工硬化だけのもの:
所定の機械的性質を得るために追加熱処理を行わずに加工硬化だけしたもの。

H2
加工硬化後適度に軟化熱処理したもの:
所定の値以上に加工硬化した後に適度の熱処理によって所定の強さまで低下したもの。
常温で時効硬化する合金については、この質別は H3 質別とほぼ同等の強さをもつもの。
そのほかの合金については、この質別は、H1 質別とほぼ同等の強さをもつが、伸びは幾分高い値を示すもの。

H3
加工硬化後安定化処理したもの:
加工硬化した製品を低温加熱によって安定化処理したもの。
また、その結果、強さは幾分低下し、伸びは増加するもの。
この安定化処理は、常温で徐々に時効硬化するマグネシウムを含むアルミニウム合金だけに適用する。

H4
加工硬化後塗装したもの:
加工硬化した製品が塗装の加熱によって部分焼なましされたもの。

表3 HXY の細分記号及びその意味

HX1
引張強さが O と HX2 の中間のもの。 1/8 硬質

HX2(HXB)
引張強さが O と HX4 の中間のもの。 1/4 硬質

HX3
引張強さが HX2 と HX4 の中間のもの。 3/8 硬質

HX4(HXD)
引張強さが O と HX8 の中間のもの。 1/2 硬質

HX5
引張強さが HX4 と HX6 の中間のもの。 5/8 硬質

HX6(HXF)
引張強さが HX4 と HX8 の中間のもの。 3/4 硬質

HX7
引張強さが HX6 と HX8 の中間のもの。 7/8 硬質

HX8(HXH)
通常の加工で得られる最大引張強さのもの。
引張強さの最小規格値は原則としてその合金の焼きなまし質別の
引張強さの最小規格値を基準に 表4 によって決定される。 硬質

HX9(HXJ)
引張強さの最小規格値が HX8 より 10N/mm2 以上超えるもの。 特硬質

備考: ( )内は対応ISOの記号であり、これを用いてもよい。

表4 HX8 の引張強さの最小規格値を決定する基準 (単位: N/mm2)(省略)

b) HXYZ
HXY に続く数字 Z は、HXY で決められた質別を基礎として若干の変更が加えられたことを示す。

1) HX11
最終焼きなまし後に HX1 より少ない加工硬化を受けた状態を示す。

2) H112
熱間加工によって得られるか又はごくわずかな冷間加工を加えただけの状態で機械的性質の保証された展伸材に適用する。また、代替記号である M を用いてもよい。

3) HXY4
板に模様つけ又はエンボス加工した状態。

4) HXY5
溶接管に適用する。合金と管の形状の違いによって溶接管に加工される条の質別 HXY とは、機械的性質の規格が異なる。

5) H116
マグネシウム含有率が4%以上で機械的性質と耐はく離腐食性の規格がある 5000系アルミニウム合金に適用。


4.2 Tの細分記号

a) TX
T の後に続く数字 X は、表5 の基本的な処理の組合せによる。

b) TXY
TX の後に続く数字 Y(4) は、特定の処理方法又は特定の機械的性質による。具体例を 表6 に示す。

1) TX51、TX510、TX511
引張矯正によって永久ひずみを与えて、残留応力を除去したもの。それぞれ次の製品に適用する。

TX51
厚板(5) 1.5%以上3%以下の永久ひずみを与えたもの
薄板(5) 0.5%以上3%以下の永久ひずみを与えたもの
厚延棒 1%以上3%以下の永久ひずみを与えたもの
鍛造品 1%以上5%以下の永久ひずみを与えたもの

TX510
押出棒、管、形材 1%以上3%以下の永久ひずみを与えたもの
引抜管 0.5%以上3%以下の永久ひずみを与えたもの
引張矯正の後全く加工しないもの

TX511
押出棒、管、形材 1%以上3%以下の永久ひずみを与えたもの
引抜管 0.5%以上3%以下の永久ひずみを与えたもの
引張矯正の後わずかな加工は許容されるもの

2) TX52
圧縮矯正によって 1%以上5%以下の永久ひずみを与えて、残留応力を除去したもの。

3) TX54
引張りと圧縮の複合矯正によって永久ひずみを与えて、残留応力を除去したもの。最終型によって矯正をした型鍛造品に適用する。

4) T7Y2
T7Y 質別に要求される機械的性質と耐食性を満足するまで人工過時効を使用者が行ったもの。

注(4) Y は、二つ以上の数字を並べて用いることがある。
注(5) 厚さが6mmを超える板を厚板といい、厚さが0.15mm以上6mm以下の板を薄板という。

表5 TX の細分記号及びその意味

T1(TA)
高温加工から冷却後自然時効させたもの:
押出材のように高温の製造工程から冷却後積極的に冷間加工を行わず、十分に安定な状態まで自然時効させたもの。
したがって、矯正してもその冷間加工の効果が小さいもの。

T2(TC)
高温加工から冷却後冷間加工を行い、更に自然時効させたもの:
押出材のように高温の製造工程から冷却後強さを増加させるため冷間加工を行い、更に十分に安定な状態まで自然時効させたもの。

T3(TD)
溶体化処理後冷間加工を行い、更に自然時効させたもの:
溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い、更に十分に安定な状態まで自然時効させたもの。

T4(TB)
溶体化処理後自然時効させたもの:
溶体化処理後冷間加工を行わず、十分に安定な状態まで自然時効させたもの。したがって矯正してもその冷間加工の効果が小さいもの。

T5(TE)
高温加工から冷却後人工時効硬化処理したもの:
鋳物又は押出材のように高温の製造工程から冷却後積極的に冷間加工を行わず、人工時効硬化処理したもの。
したがって、矯正してもその冷間加工効果が小さいもの。

T6(TF)
溶体化処理後人工時効硬化処理したもの:
溶体化処理後積極的に冷間加工を行わず、人工時効硬化処理したもの。したがって、矯正してもその冷間加工の効果が小さいもの。

T7(TM)
溶体化処理後安定化処理したもの:
溶体化処理後特別の性質に調整するため、最大強さを得る人工時効硬化処理条件を超えて過時効処理したもの。

T8(TH)
溶体化処理後冷間加工を行い、更に人工時効硬化処理したもの:
溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い、更に人工時効硬化処理したもの。

T9(TL)
溶体化処理後人工時効硬化処理を行い、更に冷間加工したもの:
溶体化処理後人工時効硬化処理を行い、強さを増加させるため、さらに冷間加工したもの。

T10(TG)
高温加工から冷却後冷間加工を行い、更に人工時効硬化処理したもの:
押出材のように高温の製造工程から冷却後強さを増加させるため冷間加工を行い、更に人工時効硬化処理したもの。
備考: ( )内は対応ISO記号であり、これを用いてもよい。

表6 TXY の具体例とその意味

T31(TD1)
T3 の断面減少率をほぼ 1%としたもの:
溶体化処理後強さを増加させるため断面減少率ほぼ 1%の冷間加工を行い、更に自然時効させたもの。

T351(TD51)
溶体化処理後冷間加工を行い、残留応力を除去し、更に自然時効させたもの:
溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い、TX51の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去した後、更に自然時効させたもの。

T3510(TD510)
溶体化処理後冷間加工を行い、残留応力を除去し、更に自然時効させたもの:
溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い、TX510の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去した後、更に自然時効させたもの。

T3511(TD511)
溶体化処理後冷間加工を行い、残留応力を除去し、更に自然時効させたもの:
溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い、TX511の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去した後、更に自然時効させたもの。ただし、この引張加工後わずかな加工は許容される。

T352(TD52)
溶体化処理後冷間加工を行い、残留応力を除去し、更に自然時効させたもの:
溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い、TX52の永久ひずみを与える圧縮加工によって残留応力を除去した後、更に自然時効させたもの。

T354(TD54)
溶体化処理後冷間加工を行い、残留応力を除去し、更に自然時効させたもの:
溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い、TX54の永久ひずみを与える引張り及び圧縮の複合矯正によって永久ひずみを与えて、残留応力を除去した後、更に自然時効させたもの。
最終型による冷間打ち直しをした型鍛造品に適用する。

T36(TD6)、T361(TD61)
T3 の断面減少率をほぼ 6%としたもの:
溶体化処理後強さを増加させるため断面減少率ほぼ 6%の冷間加工を行い、更に自然時効させたもの。

T37(TD7)
T3 の断面減少率をほぼ 7%としたもの:
溶体化処理後強さを増加させるため断面減少率ほぼ 7%の冷間加工を行い、更に自然時効させたもの。

T39(TD9)
T3 の冷間加工を規定の機械的性質が得られるまで行ったもの:
溶体化処理後自然時効の前か後に規定の機械的性質が得られるまで冷間加工を行ったもの。

T42(TB2)
T4 の処理を使用者が行ったもの:
使用者が溶体化処理後十分な安定状態まで自然時効させたもの。

T451(TB51)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に自然時効させたもの:
溶体化処理後 TX51 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し、更に自然時効させたもの。

T4510(TB510)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に自然時効させたもの:
溶体化処理後 TX510 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し、更に自然時効させたもの。

T4511(TB511)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に自然時効させたもの:
溶体化処理後 TX511 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し、更に自然時効させたもの。
ただし、この引張加工後わずかな加工は許容される。

T452(TB52)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に自然時効させたもの:
溶体化処理後 TX52 の永久ひずみを与える圧縮加工によって残留応力を除去し、更に自然時効させたもの。

T454(TB54)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に自然時効させたもの:
溶体化処理後 TX54 の永久ひずみを与える引張りと圧縮の複合矯正によって残留応力を除去し、更に自然時効させたもの。

T51(TE1)
高温加工から冷却後人工時効硬化処理したもの:
高温加工から冷却後成形性を向上させるために人工時効硬化処理条件を調整したもの。

T56(TE6)
高温加工から冷却後人工時効硬化処理したもの:
高温加工から冷却後 T5 処理によるよりも高い強さを得るために 6000系合金の人工時効硬化処理条件を調整したもの。

T61(TF1)
展伸材の場合、温水焼入れによる溶体化処理後人工時効硬化処理したもの:
焼入れによるひずみの発生を防止するため温水に焼入れし、次に人工時効硬化処理したもの。
鋳物の場合、溶体化処理後人工時効硬化処理したもの:
T6 処理によるものよりも高い強さを得るために人工時効硬化処理条件を調整したもの。

T6151(TF151)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に人工時効硬化処理したもの:
溶体化処理後 TX51 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し、更に成形性を向上させるために人工時効硬化処理条件を調整したもの。

T62(TF2)
T6 の処理を使用者が行ったもの:
使用者が溶体化処理後人工時効硬化処理したもの。

T64(TF4)
溶体化処理後人工時効硬化処理したもの:
溶体化処理後成形性を向上させるために人工時効硬化処理条件を T6 と T61 の中間に調整したもの。

T651(TF51)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に人工時効硬化処理したもの:
溶体化処理後 TX51 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し、更に人工時効硬化処理したもの。

T6510(TF510)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に人工時効硬化処理したもの:
溶体化処理後 TX510 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し、更に人工時効硬化処理したもの。

T6511(TF511)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に人工時効硬化処理したもの:
溶体化処理後 TX511 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し、更に人工時効硬化処理したもの。
ただし、この引張加工後わずかな加工は許容される。

T652(TF52)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に人工時効硬化処理したもの:
溶体化処理後 TX52 の永久ひずみを与える圧縮加工によって残留応力を除去し、更に人工時効硬化処理したもの。

T654(TF54)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に人工時効硬化処理したもの:
溶体化処理後 TX54 の永久ひずみを与える引張りと圧縮の複合矯正によって残留応力を除去し、更に人工時効硬化処理したもの。

T66(TF6)
溶体化処理後人工時効硬化処理したもの:
T6 処理によるよりも高い強さを得るために 6000系合金の人工時効硬化処理条件を調整したもの。

T73(TM3)
溶体化処理後過時効処理したもの:
溶体化処理後耐応力腐食割れ性を最大にするために過時効処理したもの。

T732(TM32)
T73 の処理を使用者が行ったもの:
使用者が溶体化処理後耐応力腐食割れ性を最大にするために過時効処理したもの。

T7351(TM351)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に過時効処理したもの:
溶体化処理後 TX51 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し、更に T73 の条件で過時効処理したもの。

T73510(TM3510)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に過時効処理したもの:
溶体化処理後 TX510 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し、更に T73 の条件で過時効処理したもの。

T73511(TM3511)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に過時効処理したもの:
溶体化処理後 TX511 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し、更に T73 の条件で過時効処理したもの。ただし、この引張加工後わずかな加工は許容される。

T7352(TM352)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に過時効処理したもの:
溶体化処理後 TX52 の永久ひずみを与える圧縮加工によって残留応力を除去し、更に T73 の条件で過時効処理したもの。

T7354(TM354)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に過時効処理したもの:
溶体化処理後 TX54 の永久ひずみを与える引張りと圧縮の複合矯正によって残留応力を除去し、更に T73 の条件で過時効処理したもの。

T74(TM4)
溶体化処理後過時効処理したもの:
溶体化処理後耐応力腐食割れ性を調整するため T73 と T76 の中間の過時効処理したもの。

T7451(TM451)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に過時効処理したもの:
溶体化処理後 TX51 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し、更に T74 の条件で過時効処理したもの。

T74510(TM4510)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に過時効処理したもの:
溶体化処理後 TX510 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し、更に T74 の条件で過時効処理したもの。

T74511(TM4511)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に過時効処理したもの:
溶体化処理後 TX511 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し、更に T74 の条件で過時効処理したもの。ただし、この引張加工後わずかな加工は許容される。

T7452(TM452)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に過時効処理したもの:
溶体化処理後 TX52 の永久ひずみを与える圧縮加工によって残留応力を除去し、更に T74 の条件で過時効処理したもの。

T7454(TM454)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に過時効処理したもの:
溶体化処理後 TX54 の永久ひずみを与える引張りと圧縮の複合矯正によって残留応力を除去し、更に T74 の条件で過時効処理したもの。

T76(TM6)
溶体化処理後過時効処理したもの:
溶体化処理後耐はく離腐食性を良くするため過時効処理したもの。

T761(TM61)
溶体化処理後過時効処理したもの:
溶体化処理後耐はく離腐食性を良くするため過時効処理したもの。7475 合金の薄板及び条に適用する。

T762(TM62)
T76 の処理を使用者が行ったもの:
使用者が溶体化処理後耐はく離腐食性を良くするため過時効処理したもの。

T7651(TM651)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に過時効処理したもの:
溶体化処理後 TX51 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し、更に T76 の条件で過時効処理したもの。

T76510(TM6510)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に過時効処理したもの:
溶体化処理後 TX510 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し、更に T76 の条件で過時効処理したもの。

T76511(TM6511)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に過時効処理したもの:
溶体化処理後 TX511 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し、更に T76 の条件で過時効処理したもの。ただし、この引張加工後わずかな加工は許容される。

T7652
(TM652) 溶体化処理後残留応力を除去し、更に過時効処理したもの:
溶体化処理後 TX52 の永久ひずみを与える圧縮加工によって残留応力を除去し、更に T76 の条件で過時効処理したもの。

T7654(TM654)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に過時効処理したもの:
溶体化処理後 TX54 の永久ひずみを与える引張りと圧縮の複合矯正によって残留応力を除去し、更に T76 の条件で過時効処理したもの。

T79(TM9)
溶体化処理後過時効処理したもの:
溶体化処理後ごくわずかに過時効処理したもの。

T79510(TM9510)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に過時効処理したもの:
溶体化処理後 TX510 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し、更に T79 の条件で過時効処理したもの。

T79511(TM9511)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に過時効処理したもの:
溶体化処理後 TX511 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し、更に T79 の条件で過時効処理したもの。ただし、この引張加工後わずかな加工は許容される。

T81(TH1)
T8 の断面減少率をほぼ 1%としたもの:
溶体化処理後強さを増加させるため断面減少率ほぼ 1%の冷間加工を行い、更に人工時効硬化処理したもの。

T82(TH2)
T8 の処理を使用者が行い、断面減少率をほぼ 2%としたもの:
使用者が溶体化処理後 2%の永久ひずみを与える引張加工を行い、更に人工時効硬化処理したもの。

T83(TH3)
T8 の断面減少率をほぼ 3%としたもの:
溶体化処理後強さを増加させるため断面減少率ほぼ 3%の冷間加工を行い、更に人工時効硬化処理したもの。

T832(TH32)
T8 の冷間加工条件を調整したもの:
溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工条件を調整して、更に人工時効硬化処理したもの。

T841(TH41)
T8 の人工時効硬化処理条件を調整したもの:
溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工条件を行い、更に人工時効硬化処理条件を調整したもの。

T84151(TH4151)
溶体化処理後残留応力を除去し、更に人工時効硬化処理条件を調整したもの:
溶体化処理後 TX51 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し、更に人工時効硬化処理したもの。

T851(TH51)
溶体化処理後冷間加工を行い、残留応力を除去し、更に人工時効硬化処理したもの:
溶体化処理後 TX51 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し、更に人工時効硬化処理したもの。

T8510(TH510)
溶体化処理後冷間加工を行い、残留応力を除去し、更に人工時効硬化処理したもの:
溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い、TX510 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し、更に人工時効硬化処理したもの。

T8511(TH511)
溶体化処理後冷間加工を行い、残留応力を除去し、更に人工時効硬化処理したもの:
溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い、TX511 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し、更に人工時効硬化処理したもの。ただし、この引張加工後わずかな加工は許容される。

T852(TH52)
溶体化処理後冷間加工を行い、残留応力を除去し、更に人工時効硬化処理したもの:
溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い、TX52 の永久ひずみを与える圧縮加工によって残留応力を除去し、更に人工時効硬化処理したもの。

T854
(TH54) 溶体化処理後冷間加工を行い、残留応力を除去し、更に人工時効硬化処理したもの:
溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い、TX54 の永久ひずみを与える引張り及び圧縮の複合矯正によって残留応力を除去し、更に人工時効硬化処理したもの。

T86(TH6)、T861(TH61)
T36 を人工時効硬化処理したもの:
溶体化処理後強さを増加させるため断面減少率ほぼ 6%の冷間加工を行い、更に人工時効硬化処理したもの。

T87(TH7)
T37 を人工時効硬化処理したもの:
溶体化処理後強さを増加させるため断面減少率ほぼ 7%の冷間加工を行い、更に人工時効硬化処理したもの。

T89(TH9)
T39 を人工時効硬化処理したもの:
溶体化処理後規定の機械的性質が得られるまで冷間加工を行い、更に人工時効硬化処理したもの。

備考: ( )内は対応ISO記号であり、これを用いてもよい。


4.3 Oの細分記号

Oの細分記号は、次の3種類がある。

a) O1 高温焼なまし後徐冷
超音波応答性を高めるか、又は寸法安定性を与えるために溶体化処理に必要な温度と時間で熱処理して、常温まで徐冷した展伸材に適用する。

b) O2 加工熱処理
超塑性加工をして溶体化処理させるといった特殊な加工熱処理を受けた展伸材に適用する。

c) O3 均質化処理
偏析を減少させたり、取り除いたりするために高温で均熱処理させたもの。


4.4 Wの細分記号

不安定な溶体化処理後、わずかに永久ひずみを与えて残留応力を除去したものに次の記号を使用する。

a) W51、W510、W511
引張矯正によって永久ひずみを与えて、残留応力を除去したもの。
・W51 : TX51 と同等の永久ひずみを与えたもの。
・W510 : TX510 と同等の永久ひずみを与えたもの。
・W511 : TX511と同等の永久ひずみを与えたもの。

b) W52
圧縮矯正によって永久ひずみを与えて、残留応力を除去したもの。

c) W54
引張り及び圧縮の複合矯正によって永久ひずみを与えて、残留応力を除去したもの。


【関連規格】

JIS H 4000 アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条
JIS H 4001 アルミニウム及びアルミニウム合金の塗装板及び条
JIS H 4040 アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線
JIS H 4080 アルミニウム及びアルミニウム合金継目無管
JIS H 4090 アルミニウム及びアルミニウム合金溶接管
JIS H 4100 アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材
JIS H 4140 アルミニウム及びアルミニウム合金鍛造品
JIS H 4160 アルミニウム及びアルミニウム合金はく
JIS H 4170 高純度アルミニウムはく
JIS H 4180 アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び管の導体
JIS H 4201 マグネシウム合金板
JIS H 4202 マグネシウム合金継目無管
JIS H 4203 アマグネシウム合金棒
JIS H 4204 マグネシウム合金押出形材
JIS H 5202 アルミニウム合金鋳物
JIS H 5203 マグネシウム合金鋳物





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